住宅購入時に必ずといっていいほど加入する団体信用保険（通称：団信）。団信は住宅ローンの返済期間中に死亡、高度障害になった場合、生命保険会社が住宅ローン残高を一括返済してくれるというものです。

生命保険の必要保障額は住居費、日々の生活費、子どもがいれば子どもの教育費から計算されます。この「住居費」の部分が団体信用保険でカバーされ、住まいは保障されるので節約ポイントになります。

マイホームを購入する無駄が生まれないようにするための生命保険の見直しのポイントをお伝えします。ポイントは4つです。

団体信用生命保険の基礎知識と4つのポイント
フラット35の時の団体信用生命保険の判断ポイント
団体信用生命保険に加入する場合の生命保険の見直し方法（保険料の削減方法）
住宅に関する保障を充実させたい時の選択肢

団信は、加入者が住宅ローンの返済中に死亡又は高度障害状態になった場合に、住宅ローンの残金が保険から返済されるという仕組みです。つまり、それ以降は住宅ローンの支払いを続ける必要がなくなります。

このように、団信は、保障を住宅ローンの支払いに絞った生命保険です。ポイントは、以下の通りです。

多くの金融機関では住宅ローンを借りる際に団信は強制加入
団信に加入していると、死亡や高度障害状態になった場合、住宅ローンの残りは保険が支払ってくれる。
保障は住宅の引き渡し後から始まる
健康状態が良好でなければ加入できない

これらのポイントを抑えることはとても重要です。なぜなら、団信に加入する前に、加入している生命保険などがあれば、保障内容がかぶる部分を見直すことで保険料の無駄を省くことができるからです。

団信は、生命保険の一種で住宅ローンを借り入れた際にほぼ強制的に加入することになります。この場合に、保険料は住宅ローンの金利に含まれており、別途に保険料支払いは発生しません。

なお、一部の金融機関やフラット35（最長35年の長期固定金利の住宅ローン）の場合は、強制ではなく”任意”です。また、フラット35で住宅ローンを借りて、さらに、団信に加入する場合には、を住宅ローンの返済額とは別に、年に１度「機構団信特約料」という保険料を支払うことになります。

団信に加入すると、住宅ローン契約者に万が一のこと（突然の死、または高度障害）があった場合に、住宅ローンの残りを保険で支払ってくれます。

つまり、残される家族に対して、せめて購入した家は守られるということです。もし、団信に加入していない場合に、一家の大黒柱に万が一のことが起きたら、残された家族が住宅ローンを返済し続けなければなりません。

新築マイホーム購入を考えている場合、団信は融資実行後（住宅が完成して不動産業者からあなたに物件を引き渡した後）からの保障になります。そのため、工事着工から竣工までの建築中は保障の対象になりません。

この期間の間に万が一、建て主（住宅ローンの借り手）が死亡・高度障害状態になった場合は、住宅ローンは免除にはなりません。そうなると、遺族の負担で工事を続けるか、所有権を放棄するか、完成させて転売するかなど、難しい対応を求められます。