②学資保険・・・商品にもよりますが、払込み保険料よりも受け取れる総額が大きくなります。
また、契約者(親)に万が一があった場合、保険料が免除になる商品がほとんどです。

③投資信託・・・専門家に手数料を払って、株式や債券等に運用してもらうのが投資信託です。
大きく増える可能性がありますが、逆に元本割れの可能性もあります。
もし利用する場合でも、教育資金用の10～30％程度を目途に運用していきましょう。

各世帯毎の子供の人数や環境で貯蓄に回せる金額、学校は大きく変化していきます。
「これが正解」というのはありません。
公立/私立のどちらに通わせるのか、塾には、習い事には・・・
夫婦だけでなく親や友達、そして子供自身とも話し合い、自分たちで
考えていかなければなりません。
少しでも参考になれば、幸いです。